ホンダ、純利益４４％増　中国回復、コスト削減効果

　ホンダが１４日発表した２０２１年３月期連結決算は、純利益が前期比４４・３％増の６５７４億円となった。主力市場の中国で新型コロナウイルス禍の落ち込みから回復したほか、販管費といったコスト削減などで増益を確保した。売上高は１１・８％減の１３兆１７０５億円だった。
　四輪車の世界販売台数は５・１％減の４５４万６０００台。中国は政府の消費刺激策の効果もあり、過去最高を記録した。一方、日本や米国は前期を下回った。二輪車は２１・８％減の１５１３万２０００台だった。
　２２年３月期は売上高が１５・４％増の１５兆２０００億円、純利益が１０・３％減の５９００億円と増収減益を予想した。販売は回復するものの、鉄鋼やレアメタル（希少金属）など原材料価格の高騰が税引き前利益ベースで２５００億円程度の押し下げ要因になると見込んだ。

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　電気自動車（ＥＶ）などの研究開発費は、前期を５９９億円上回る８４００億円とした。
　世界的な半導体不足も今後の懸念材料だが、オンラインで記者会見した倉石誠司副社長は「上半期の影響を下半期で挽回し、年度では相殺できる」との認識を示した。