病院によると、新型コロナ感染後の肺障害に対する脳死肺移植は中国や欧米で数十例実施されているが、日本では脳死からの肺提供が多くなく、患者の待機期間も約2年に及ぶのが現状。今回は夫と息子から申し出があり、提供者側には肺活量が減るなどのリスクがあることを説明した上、同意を得て実施した。
googletag.cmd.push(function() { googletag.display('div-gpt-ad-Rec_Article'); });
手術には年齢などの制約があり、高齢者や基礎疾患のある人が重症化しやすい新型コロナへの適用は限定的とみられるが、担当した伊達洋至教授(呼吸器外科)は「新しい選択肢ができたという意味では希望のある治療法だと思う」と話した。