日本は米ファイザー、米モデルナ、英アストラゼネカの３社とワクチン供給を受ける契約を締結。いずれもウイルス抗原の遺伝子を用いる新技術のワクチンで、ファイザー製の接種が始まっている。
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「効果は期待以上というのが実感。高齢者ら接種が推奨されている人たちは打つべきだ」と力を込めたのは、近大医学部でウイルス感染免疫学が専門の宮沢正顕教授（６４）だ。
今回の３社のワクチンはいずれも人に実用化されるのは初めてだが、宮沢教授によると、このタイプのワクチンは３０年ほど前から研究されてきたもので、がんなどのワクチンとして臨床試験も進んでいた。既に研究開発の積み重ねがあり、今回のコロナ感染拡大で急に研究が始まったものではないことを重視する。
ただ、国内でも重いアレルギー反応であるアナフィラキシーの報告が複数件あった。宮沢教授は「重篤化する副反応のリスクは非常に低いと考える」との見方を示す。
一方、「私は、今は打たない」と明言するのは、西武学園医学技術専門学校東京校校長で感染症学が専門の医学博士、中原英臣氏（７６）。日本感染症学会は２月に発表した報告書で「承認されたワクチンを接種することが望まれる」としつつ、「長期的な有効性や安全性の点でまだ不明」と明記した。中原氏も「長期的な副作用があるかどうかが判明していない」ことを重くみる。
厚生労働省はワクチンを先行接種した医療従事者約２万人に健康観察の日誌提出を求めている。中原氏は、感染者数や死者数が欧米などと比べ、かなり少ない現状を踏まえた上で「高齢者こそ現在の調査結果をよく見てから判断すべきで、最低１年くらいは待ってもいい」。“拙速”な接種を疑問視した。
積極派の宮沢氏も「ワクチンの効果は感染の予防ではない。あくまで発症と重症化の予防」であることを強調する。「新型コロナの感染は無症状者から多く広がっている。皆が接種して発症を防げば、医療崩壊の恐れもなくなる」と説いた。
★国内の接種スケジュール
２月１７日から安全性確認を目的とした先行接種を、医療従事者４万人を対象に実施。今月から医療従事者への優先接種が始まり、これまで１０００以上の医療機関で医療従事者約３５万人が少なくとも１回は接種を受けた。６５歳以上の高齢者向けの接種は４月１２日から始める予定。政府は６月末までに１億回分の確保ができるとしているが不確定な要素も多く、６５歳未満の一般住民向けの接種は７月以降となる見通し。